全国100拠点達成記念！“働き方”を選べるシェアオフィス『BIZcomfort』
BIZcomfort橋本 ドロップイン利用無料キャンペーン実施 個性的なコンセプトと空室再生力で“「はたらく」をもっと自由に快適に！”を体現
レンタルオフィスとコワーキングスペースの『BIZcomfort（ビズコンフォート）』を運営する、株式会社WOOC（読み方：ウォーク 所在地：東京都品川区 代表取締役：阪谷 泰之）は、BIZcomfortブランド100拠点目となる『BIZcomfort橋本』を2022年1月５日（水）にオープンいたします。
全国100拠点オープン記念として『BIZcomfort橋本 ドロップイン利用無料キャンペーン』を2022年1月5日（水）～2022年1月14日（金）に実施します。
※ドロップイン：会員登録不要で1時間から利用ができるサービス
BIZcomfortは”「はたらく」をもっと自由に快適に！“をブランドコンセプトに誕生したシェアオフィスです。
ダイバーシティやワーク・ライフ・バランスの観点から、テレワークをはじめとする柔軟な働き方が求められる中、BIZcomfortは、これからの働き方を模索し挑戦する法人・個人の様々なビジネスシーンをサポートしてきました。
コロナ禍や大雨・地震災害などの危機対策として、ここ数年加速度的にテレワークが普及・浸透したことで、当初2022年2月末までの事業戦略目標として掲げていた全国100拠点という目標を前倒しして達成することができました。
当社では、BIZcomfortを通じて法人・個人の働き方改革の一助となれるよう、全国200拠点オープンの達成を目指し、一層の努力を重ねていく所存です。今後ともBIZcomfortブランドをご愛好いただきますよう、お願い申し上げます。
▼BIZcomfort 全国100拠点到達までの歩み
■第1号店 『BIZcomfort 大塚』
「シンプル・イズ・ベスト」をコンセプトに、ビジネスや作業を行うための最低限の設備や仕様に絞り、JR大塚駅から徒歩3分の好立地ながら、シンプルで使い勝手の良い環境を手頃な価格で利用できる施設として誕生しました。
当時主流だった交流型・コミュニティ型のシェアオフィス・コワーキングスペースとは一線を画し、飲食可能なカフェブースや契約者専用の個室ブースなど、それぞれが理想の「働き方」を選べる快適な シェアオフィス・コワーキングスペースの普及を目指しスタートしました。
■築48年のビルを空室再生 『BIZcomfort 秋葉原岩本町』
2017年大阪エリアへの初出店も果たした後、2018年3月、スクラップ＆ビルド型ではなく環境負荷が少ないアップサイクル型の施設として注目されたのが『BIZcomfort秋葉原岩本町』です。
オフィスビルや商業施設など、経年による不動産価値の低下が課題として注目される中、サブカルチャーや商業の中心地として人気の街・秋葉原の当時築48年の古いビルをフルリノベーションし、1棟まるごとシェアオフィスとして再生させました。
■人気住宅街の商業施設を空室再生 『BIZcomfort センター北』
住宅地と大型のショッピングモールが建ち並び、緑の多い大きな公園や教育施設も充実した子育て世帯に人気のエリア・横浜センター北にオープンした大型シェアオフィス。
通勤時間の短縮やプライベートの充実を求め、「職住近接」が注目され始めた時代に先駆け、住宅街近くの商業施設の空室を再生する手法で、自宅近くにワークスペースを提供する新しいスタイルが注目されました。
「人が集う海辺の公園」をコンセプトに、総面積200坪超の広い開放的な空間を生かしたデザインとなっており、“働く”と“暮らす”を両立しやすい快適なテレワーク環境を提供しています。
■鉄道高架下のスペースを活用 『BIZcomfort 曳舟・西日暮里・八千代緑が丘』
『BIZcomfort 曳舟』と『BIZcomfort 西日暮里』は京成線の高架下スペースにできたシェアオフィス。電車の音に揺られながら仕事をする、ユニークなスペースに仕上がりました。
東葉高速鉄道の高架下スペースには『BIZcomfort 八千代緑が丘』をオープン。多くの近隣住民が利用する、職住近接型オフィスを展開しました。
■ホテル24Fにコワーキングスペースを 『BIZcomfort ザ ロイヤルパークホテル アイコニック 東京汐留』
ビジネスにも東京観光にも便利な新橋駅徒歩3分のシティホテル24階にオープンしたシェアオフィス『BIZcomfort ザ ロイヤルパークホテル アイコニック 東京汐留』は、東京の夜景を一望できる「ホテルライクな天空のコワーキングスペース」がコンセプト。
登記利用も可能な専用固定席ブースも完備されているので、ホテルでのビジネスやスタートアップが始まる新しい時代の到来を告げる注目の施設です。
また、月額会員のみならず、出張や旅行などのホテル滞在者や館内レストラン・バーの利用者向けの１DAYプランもあるため、上質な都市型ワーケーションが楽しめる施設です。
▼今後も続々！近日オープン予定拠点 ※オープン日は変更する場合があります。
2022年1月12日【BIZcomfort松屋町】https://bizcomfort.jp/osakafu/matsuyamachi.html
「まっちゃまち」の愛称で知られる大阪松屋町。どこか懐かしさを感じるアンティーク調のコワーキングスペースに仕上がります。
2022年2月2日【BIZcomfort吉祥寺】https://bizcomfort.jp/tokyo/kichijoji.html
住みたい街ランキングでも常に上位の人気エリア。成蹊大学をはじめとする学生街も近く、ビジネスマンのみならず学生の自習室利用も見込まれる注目拠点。
2022年2月15日【BIZcomfort目黒】https://bizcomfort.jp/tokyo/meguro.html
各線目黒駅4分、すべての席が半個室タイプ・ソロワーク型の贅沢なコワーキングスペース。
▼祝100拠点！『BIZcomfort橋本』ドロップイン利用無料キャンペーン 概要
全国100拠点オープン記念として、『BIZcomfort橋本』ドロップイン利用無料キャンペーンを開催します。
コワーキングスペースにご興味のある方は、ぜひこの機会にお気軽にご利用ください。
【期間】2022年1月5日（水）～2022年1月14日（金）※土日祝日を除く
【利用時間】平日9:00～18:00（最終受付17:30）
【対象店舗】BIZcomfort橋本（https://bizcomfort.jp/kanagawaken/hashimoto.html）
神奈川県相模原市緑区橋本 3 丁目 27-6 S&Y ビル 4 階／5 階
(JR「橋本駅」北口徒歩 2分／京王相模原線「橋本駅」中央改札口徒歩 4分)
【利用方法】利用日当日、受付にて「ドロップイン無料キャンペーン利用希望」とお伝えください。
【注意事項】●予約や会員登録は不要です。●混雑時は受付を停止する場合があります。最新の受付状況はHPをご覧ください。●テレフォンブースや会議室など、予約制のブースは当日受付にてご予約ください。会議室は別途費用がかかります（1,100円/1時間・税込）
※メディア関係者のご利用や撮影も大歓迎ですので、ぜひお気軽にお越しください。事前にご連絡をお願いいたします。
担当：株式会社 WOOC 國吉（くによし） TEL：03-5789-3325 MAIL：pr@wooc.co.jp
▼『BIZcomfort』について（https://bizcomfort.jp/）
近年は働き方が多様化し、フリーランスや副業、スタートアップなど、自分の特技や強みを生かした働き方を選択する人が増加しています。さらに企業側も、働き方改革の一環で、シェアオフィスを用いたテレワークや、子育て・介護世代が自宅近くでも働けるサテライトオフィスを設置する傾向にあり、働くスタイルや意識が大きく変わろうとしています。
そんな背景の中、当社では“「はたらく」をもっと自由に快適に！”をコンセプトに、シェアオフィス『BIZcomfort』を運営。関東・関西を中心に、全国展開に向けて積極的に拡大しております。
▼会社概要
商号 ：株式会社WOOC（ウォーク）※2017年9月25日をもちまして株式会社リビング・エージェントより社名変更
代表 ：代表取締役 阪谷 泰之
本社所在地 ：東京都品川区西五反田 2-30-4 BR 五反田ビル 7F ※2021年6月19日をもちまして本社を移転
電話 ：03-5789-3323
設立 ：2008年9月
資本金 ：11,000万円（資本準備金5,000万円含む）
売上高 ：3,771,756,155円（13期）
店舗数 ：レンタルオフィス123拠点・コワーキングスペース102拠点（提携店舗・新規オープン予定を含む）
従業員数 ：計 159名（社員 60名・パート 99名）※2022年1月時点
事業内容 ：レンタルオフィス事業・コワーキングスペース事業・住宅サブリース事業・リフォーム・リノベーション事業・不動産管理・仲介事業・不動産売買仲介事業
▼WOOCのSDGsについて（https://www.wooc.co.jp/sustainability.html）
WOOCは、事業の中心となる「空室再生」と「シェアオフィスの運営」を通じて、SDGsの達成にむけた取組みを推進しています。
シェアオフィス「BIZcomfort」は、あらゆる人がどこでも働ける環境を提供すべく、都心やターミナルだけではなく、住宅地や郊外などへの展開を行っています。労働生産性の向上や多様な働き方をサポートし、持続的な「働きがい」や「経済成長」に貢献します。
